【都道府県別】南海トラフだけじゃない！移住先の災害リスクは！？

こんにちは！ともです。
東日本大震災が移住を考えているきっかけになった方もいらっしゃると思います。
今回は一番危険度が高いと言われている南海トラフ地震と、その他の災害リスクについて都道府県別に紹介いたしますので移住先の検討材料にしてください！

南海トラフ地震の高リスク地域は！？

今更説明の必要はないと思いますが、南海トラフ地震とはこのようなものです。

南海トラフ巨大地震は、フィリピン海プレートとアムールプレートとのプレート境界の沈み込み帯である南海トラフ沿いが震源域と考えられている巨大地震。時に超巨大地震となることもある。詳しくは南海トラフ沿いの巨大地震と呼ばれる。

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そして、その自身が起こった際に高リスクとされている地域のランキングが下の表の通りになります

	都道府県	死者数	負傷者数	要救助者数	避難者数
１	静岡県	109,000	92,000	65,000	1,100,000
２	和歌山県	80,000	39,000	24,000	460,000
３	高知県	49,000	47,000	41,000	500,000
４	三重県	43,000	66,000	34,000	690,000
５	宮崎県	42,000	23,000	17,000	350,000
６	徳島県	31,000	34,000	22,000	370,000
７	愛知県	23,000	100,000	71,000	1,900,000
８	大分県	17,000	5,100	3,800	120,000
９	愛媛県	12,000	48,000	23,000	540,000
１０	大阪府	7,700	65,000	17,000	1,500,000

入っていなけれけば絶対に安全というものではないですが、これから移住先を検討する上では参考にしてもいいのではないでしょうか。

台風が上陸しやすい都道府県は！？

一番身近な自然災害とも言える台風。
下の図は過去に台風が上陸した数を都道府県別に示しています。
（上陸数：台風の中心が北海道・本州・四国・九州の海岸に達すること）

※統計期間：1951年～2019年第29号まで

	都道府県	上陸数
1	鹿児島県	41
2	高知県	26
3	和歌山県	24
4	静岡県	21
5	長崎県	17
6	宮崎県	14
7	愛知県	12
8	千葉県	9
9	熊本県	8
10	徳島県	7

九州、四国から関東にかけて太平洋側に集中しているのが分かりますね。

自然災害に対するリスク指標「GNS」

これまでに挙げたように様々な要素があるので、どのような点を重視するかによってどの都道府県がリスクが高いのかも変わると思います。
ただ、ハード・ソフト双方のリスクを総合的に評価した「GNS：Gross National Safety for natural disasters」という指標がありますので、客観的なリスクを参考にしたい方は是非ご覧ください。

GNS指標とは、簡単にいうと「地震」「津波」「高潮」「土砂災害」「火山噴火」というリスク要素に対して、「ハードウェア対策」「ソフトウェア対策」がどれだけなされているかを数値化したもので、都道府県別のランキングは下記の通りになります。

Rank	都道府県	GNS	曝露量	脆弱性	ハード	ソフト
1	徳島県	8.97	23.7	37.8	34.2	41.5
2	愛知県	8.15	21.6	37.7	35	40.5
3	新潟県	8	20.4	39.3	36.9	41.8
4	大阪府	7.9	21.8	36.2	38.2	34.2
5	東京都	7.67	21.9	35.1	33.7	36.5
6	千葉県	7.54	18.2	41.3	35.4	47.3
7	三重県	7.24	20	36.2	32.3	40.1
8	神奈川県	7	20.2	34.6	34.4	34.9
9	静岡県	6.91	17.9	38.6	34.9	42.3
10	埼玉県	6.89	17.6	39.1	35.1	43
11	和歌山県	6.86	18.1	38	33	42.9
12	愛媛県	6.52	17.2	37.9	33.2	42.6
13	香川県	6.13	16.6	37	38	36.1
14	高知県	5.86	15	39.1	36.4	41.9
15	山梨県	5.62	16.8	33.5	27.4	39.6
16	山形県	5.06	13.2	38.3	34.9	41.7
17	大分県	4.94	13.1	37.8	35.5	40
18	長崎県	4.68	12	38.9	33.3	44.5
19	岐阜県	4.51	13	34.7	30.1	39.3
20	宮城県	4.44	11.4	39.1	36.6	41.5
21	長野県	4.17	11.2	37.2	34.7	39.7
22	秋田県	4.05	10.4	38.8	33.2	44.5
23	茨城県	3.91	10.2	38.5	35.9	41
24	京都府	3.87	10.1	38.2	39	37.5
25	福井県	3.86	10.7	36	32.1	39.8
26	富山県	3.86	10.9	35.3	32.3	38.3
27	滋賀県	3.85	10	38.3	36.8	39.8
28	兵庫県	3.85	10.2	37.9	39.3	36.5
29	福島県	3.58	8.7	41.2	37.1	45.4
30	熊本県	3.53	9.7	36.3	36.4	36.2
31	奈良県	3.41	9.2	37	34.6	39.3
32	沖縄県	3.35	7.9	42.2	38.6	45.9
33	山口県	3.3	9	36.8	39.2	34.4
34	青森県	3.24	8.4	38.4	32.2	44.7
35	岡山県	3.19	8.6	37.2	36.2	38.3
36	岩手県	3.15	8	39.6	32.9	46.2
37	石川県	2.74	7.6	35.8	34.9	36.8
38	福岡県	2.66	7.3	36.5	38.9	34.1
39	鹿児島県	2.37	6.3	38	38.8	37.1
40	北海道	2.28	5.3	43.3	40.9	45.6
41	島根県	2.26	6.2	36.8	33.9	39.6
42	広島県	2.02	5.1	39.9	40.1	39.6
43	群馬県	1.97	5.3	37.4	35.7	39.1
44	佐賀県	1.27	3.4	37.8	35.8	39.7
45	宮崎県	1.19	3.2	37.4	33.6	41.3
46	栃木県	0.83	2.2	38	37.4	38.7
47	鳥取県	0.77	2.2	34.2	29.3	39.1

市区町村のレベルでも対策に差はあるので、移住先が絞り込まれてきたら自治体のホームページなどを個別に見ていくことをお勧めします。
上の表へのリンクを貼っておきますので、詳しい説明は報告書よりご確認ください。

まとめ

移住先を決める上で重要な災害リスク。
災害の起こる可能性だけではなく、自治体の対策にも目を向けていきたいですね！